東大がリーダー育成プログラム開始

> 東京大学の吉田塁研究室が、教育における生成AI活用を推進するリーダー育成プログラムの第1期生募集を2026年2月に開始しました。完全無料のオンライン型カリキュラムで、教育現場での適切な生成AI活用を実践・推進できる人材を育成し、全国の教育関係者をつなぐことを目指しています。

完全無料のリーダー育成プログラムが始動

東京大学大学院工学系研究科の吉田塁准教授が率いる研究室が、2026年2月16日に教育における生成AI活用を推進するリーダー育成プログラムの募集を開始しました。応募締切は4月12日で、実施期間は4月から7月までの約4カ月間です。このプログラムは企業や学校など所属を問わず、教育における生成AIの適切な活用を実践・推進したい人なら誰でも参加できる完全無料のオンライン型カリキュラムです。受講条件として、YouTubeやZoom、Googleドライブ、Slackなどの一般的なツールを利用できることが求められています。吉田准教授は教育工学や生成AIを専門とし、文部科学省の学校戦略DXアドバイザーも務めています。2022年11月のChatGPTの登場により教育現場が混乱することを危惧し、以降、教育における生成AI活用に関する活動や研究に積極的に取り組んできました。このプログラムは約1年前から構想され、教育に関わる一人ひとりが生成AIについて正しく理解し、リスクをふまえた有効な実践を進めることの重要性から生まれました。

体系的なカリキュラムと充実したサポート体制

プログラムの中心となるのは、4月1日から公開されるオンデマンド学習用の動画です。生成AIの概要とリスク、教育や校務での活用方法、推進のポイントなどについて体系的に学ぶことができます。専門的な知識がなくても理解できるよう、分かりやすい内容になっています。オンデマンド学習に加えて、ライブセッションも定期的に開催されます。Zoomを利用して教材内容に関するディスカッションや質疑応答、グループに分かれてのプレゼンテーション練習などが行われる予定です。中間課題として5月に知識テストを実施し、最終課題としてレポートとプレゼンテーション資料・動画の提出が求められます。修了条件は、ライブセッションへ3回以上の出席、一定水準を超えるテスト成績、一定水準を超えるレポート・プレゼンテーション資料・動画の提出となっています。修了者には修了証が授与され、特に優れた推進力を発揮できると認められた人は「教育×生成AI活用推進リーダー」として認定されます。認定期間は1年で、11カ月後に年間レポートを提出し、その内容をふまえて認定の更新が判定される仕組みです。

全国の実践者をつなぐコミュニティの形成

このプログラムの大きな特徴の一つは、受講者同士をつなぐオンラインコミュニティの提供です。Slackを活用したコミュニティを通じて、同じ志を持った仲間と情報を共有・交換できる場が用意されます。現在、各自治体や企業ごとに生成AIに関する取り組みや活用方法がバラバラである中で、日本全国に同じ志を持つ仲間をつくることの大切さがプログラム構想の背景にあります。吉田准教授はこれまでも生成AIの最新情報を提供する無料オンラインイベントを定期的に開催しており、過去のイベント動画や資料も公開されています。また、教育における生成AI活用に関するポータルサイト「Manabi AI（まなびあい）」も公開され、教育関係者が必要な情報にアクセスしやすい環境を整えています。第1期の実施後、8月から11月には第2期の実施も予定されており、継続的に教育×生成AI活用推進リーダーを育成していく計画です。教育現場で生成AIを効果的に活用するためには、技術的な知識だけでなく、実践者同士のネットワークと継続的な学びの場が不可欠であるという考えが、このプログラムの根底にあります。

💡 先生へのポイント

生成AIは教育現場に急速に浸透していますが、適切な活用方法や注意点について体系的に学ぶ機会は限られています。このプログラムは完全無料で、オンデマンド学習が中心のため、忙しい先生方でも自分のペースで学習を進められます。特に、同じ悩みや関心を持つ全国の教育関係者とつながれるコミュニティは、日々の実践における貴重な情報源となるでしょう。生成AIの可能性とリスクを正しく理解し、子どもたちの学びをより豊かにするために、ぜひこの機会を活用してみてはいかがでしょうか。

まとめ

東京大学の吉田塁研究室が教育における生成AI活用を推進するリーダー育成プログラムの第1期生を募集しています。完全無料のオンライン型カリキュラムで、生成AIの基礎から実践的な活用方法まで体系的に学べます。修了者には修了証が授与され、特に優れた受講者は「教育×生成AI活用推進リーダー」として認定されます。全国の教育関係者をつなぐコミュニティも提供され、継続的な学びと情報交換の場となります。

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出典: 東京大学吉田塁研究室プレスリリース、教育業界ニュース各サイト、https://genai.t.u-tokyo.ac.jp/